駐日南アフリカ共和国大使館と共催で国際シンポジウムを開催しました。

千里山キャンパスで16日、本学と駐日南アフリカ共和国大使館の共催で国際シンポジウム「民主南アフリカ誕生20周年記念：21世紀における南アフリカと日本の青年教育―課題と協力―」を開催しました。 日本で活躍する南アフリカ人ミュージシャンのジョセフ・ンコシ氏による演奏で始まったシンポジウムでは、駐日アフリカ共和国特命全権大使モハウ・ペコ氏が「民主南アフリカにおける青年教育」をテーマに、1994年のアパルトヘイト撤廃後も多くの課題を抱える青年少年への教育問題を中心に、制度の改革や経済格差の解消とともに、現場の教員や就業上のスキル向上などを対象とした教育への投資の必要性を訴えました。 続いて、本学の津山直子客員教授は「ポスト・アパルトヘイト期の教育における草の根協力の構築」をテーマに、故ネルソン・マンデラ氏を大阪に招いた際のエピソードを交えながら、「新しい国づくりへの人づくり」について話し、さらに故マンデラ氏が行った貧困と教育においての取り組みや、自身で行った貧困格差解消のためのコミュニティースクールや職業訓練支援、障がい児ホームが政府に認められるまでの支援活動について解説しました。 またステレンボッシュ大学のスカーレット・コーネリッセン教授は、アフリカおよび南アフリカの背景や、高等教育に関わる問題、若者の失業問題と大学の貢献について、「大学」という切り口から、現状と問題点を述べました。 北川勝彦教授（経済学部）は、それぞれの講演を受けて、「マンデラ氏が大阪を訪れた経緯からも、本学でシンポジウムが開催されたことは大変意義深く、これを機に南アフリカと日本の関係をより一層深め、高等教育機関としてさまざまな取り組みを行うことが必要」と提言しました。 最後のパネルディスカッションでは、パネリストの講演をもとに会場からも質問が投げかけられ、それぞれの考えや施策案について活発な議論が行われました。